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ご挨拶

 

高橋 寛

臨床支援室長に就任して

高橋 寛
この度、並木温教授のご退任に伴い、室長に就任いたしました医療センター大森病院整形外科の高橋 寛です。
臨床支援室は、臨床各科の教育、研究、臨床活動のサポートをすることを目的に平成26年に医学部に設置された組織です。そのため、所属教員は東邦大学医療センター3病院の多岐にわたる部署から選出されております。
時代の変遷とともに医療を取り巻く環境は目まぐるしく変化しております。この変化に対応しつつ‘よりよき臨床医の育成’を目指し、臨床各科のサポートを行なって行く所存です。

鷲澤 尚宏

鷲澤 尚宏

病院や診療所などの医療機関は個人の疾患に対する診療を行いながら、同時に社会のニーズにも対応しなければならない時代になりました。的確な診断と有効な治療にはエビデンスに基づいた論理的な医療の構築が欠かせませんが、一方では、患者の過去の経験や心理状態に配慮した心の医療も求められております。

人間が生まれてから毎日行っている食事は自然の営みですが、ひとたび疾患に陥るとその維持が脅かされることが分かります。医療現場における栄養管理は、長年、行われてきましたが、医師や看護師たちはこれを医療行為として認識できなかったため、担当する管理栄養士や栄養士、調理師等が診療方針の決定に意見したり、診療報酬の対象になったりすることは念頭にありませんでした。しかし、健康志向や民間療法、及んでは、昨今話題になってきた統合医療は医療現場に大きな影響を及ぼす存在になっています。

社会の多様性や個人の経験などによって選択肢が広がっていますが、医療の側も診療ガイドラインの外側にある健康に影響を与える因子を認識しなければなりません。一方で、患者の安全性の担保と医療に従事するものの心身の安全を確保しなければならないという現実問題があります。臨床支援室は新しい時代の医療に適応できる医療人の育成に取り組んでいきます。

吉田友英

吉田友英
超高齢者社会を迎えるにあたり厚生労働省は、「重度な要介護状態となっても住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される」仕組みである「地域包括ケアシステム」の構築を推進しています。団塊の世代が75歳以上となる2025年、そして団塊ジュニア世代が65歳以上となる2040年を節目とした医療・介護サービスの整備がすすめられています。
日本では、人口を占める高齢者の割合は28.7%となりました。団塊の世代が75歳以上となる2025年、そして団塊ジュニア世代が65歳以上となる2040年は高齢者の割合は35.3%と見込まれています。今後、高齢者のQOL生活の質(以下QOL)の維持・向上のため医療、介護の需要増加、医療費の増加が確実となっています。その対策として国は「2025年(令和7年)を目途に、高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援の目的のもとで、可能な限り住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるよう、地域の包括的な支援・サービス提供体制(地域包括ケアシステム)の構築を推進」と掲げ、地域包括ケアシステムの構築をすすめています。

東邦大学医療センター3病院では、高度急性期病院として地域医療機関や介護関連施設などと連携をより密にすることをこころがけ、紹介・逆紹介の増加を図り、かかりつけ医をもつことを推進しています。入退院における支援も多職種協働で積極的に行い、患者さんの満足度向上を目指しています。

医療行政と両輪をなす医療教育においても、平成28年に医学教育モデルコアカリキュラムが改定され、「地域医療や地域包括ケアシステムの教育」は、重点的項目の一つとして多職種連携・多職種協働やチーム医療を具体的にイメージできるカリキュラムが求められています。実習でも、地域医療と地域包括ケアシステムを一体的に構築することの必要性・重要性を学ぶために、入学時から地域医療・地域包括ケアの教育を段階的・有機的に関連づけて実施し、効果的に学修していきます。

臨床支援室では、これらに対応できる本学医学部の目標である「より良き臨床医の育成」に取り組んでいます。

髙井 雄二郎

髙井 雄二郎
近年特に大病院では電子カルテの活用が当たり前となっておりますが、その活用方法や適正使用はまだまだ成熟しているとは言えません。本邦においても厚生労働省が中心となって、医療情報交換のためにデータ交換規格であるHL7FHIR(Fast Healthcare Interoperability Resource)や標準コードの普及が図られていますが、未だ標準化されておらず、諸外国に比較して遅れております。またそれを管理するセキュリティや個人情報保護についても、日本全国で毎年の様に事件や不祥事が繰り返されております。

医療はあくまで社会の中の一つであることを十分認識し、患者さんの一番重要な情報である医療情報を管理していくには、更に一段厳しい臨床現場の情報管理意識の成熟が求められています。また電子カルテに蓄積されているビッグデータを適切に活用すれば、医療安全、経営改善、診療の質向上など様々な効果が期待できます。更には法律の改正やAIなどの新しい技術、医療の枠組みなど目まぐるしく変化していくためそれに遅滞なく対応していく必要もあります。

臨床支援室では大学人の立場から、3病院の臨床現場で行っている医療情報の活用およびそれに関連した研究および教育を行い、電子カルテや個人情報の適切な使用および管理を行える医療人の育成に取り組んでいきます。