がん治療の進歩に伴い、若年がん患者の長期生存が可能となってきています。治療後のQOLに影響を与える因子として妊孕性温存があります。がん治療を行う前に、妊孕性リスクを説明し、妊孕性温存の選択肢があることを示す必要があります。

　がん治療担当医は、がん治療に伴う不妊リスクを評価して患者に情報提供を行い、妊孕性温存を希望する場合は、すみやかに精子凍結保存が可能な施設への紹介することが推奨されています。

　男性がん患者における男性不妊の原因は様々な疾患があります。例えば、精巣腫瘍患者では、治療前から造精機能が低下していることが報告されています。また、白血病や悪性リンパ腫などの血液がんでも、発熱や免疫異常によって治療前から精液所見が不良であることが報告されています。また、骨盤内の手術で、神経障害による勃起や射精ができなくなる性機能障害もあります。

　がんに対する化学療法や放射線療法は、治療内容や薬物投与量によってリスクが異なります。そのため、治療関連による無精子症になるリスクを低リスク、中リスク、高リスクになる分類表を公表しています。

　男性がん患者に対する妊孕性温存は、成人であればマスターベーションで採取した精液を処理する精子凍結が一般的です。凍結技術も確立しており、半永久的に保存が可能です。しかし、全身状態不良やがんの進行にて射精が行うことができない男性や、精子形成が始まっていない思春期の男児に対して確立された妊孕性温存はありません。その場合は、精巣内精子採取術が考慮され、手術により精巣組織を採取し凍結します。

　通常、凍結時にかかる費用は自費となります。しかし、2021年4月から厚生労働省による小児・AYA (Adolescents and Young Adults)世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業が開始され、条件を満たせば精子凍結時の費用の助成を受けることができます。ただし、年齢制限があり、男性の場合43歳未満であることが条件となります。