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がん・生殖医療

当院は、東京都若年がん患者等生殖機能温存治療費助成事業 指定医療機関に認定されています。

がん生殖医療とは?

近年、がん、白血病、悪性リンパ腫などの悪性疾患にたいする診断技術や治療法が進歩し、患者さんの予後が改善しています。このような背景から、病気を克服した方々の、その後の生活の質(QOL:Quality of life)をどのように向上していくかが、重要な課題となっています。QOLの一つに、「(小児を含む)若年のがん患者さんの妊孕性(妊娠するための力)の保持」があげられます。病気の種類や治療の内容によっては、精巣機能や卵巣機能が低下し、治療後に妊娠・出産がしにくくなったり、できなくなったりすることがあります。妊孕性への影響が予想される場合に、病気の治療開始前に妊孕性保持を目的としておこなう医療を、がん生殖医療といいます。このページでは、主に生殖補助医療(ART:Assisted reproductive technology、体外受精をはじめとする不妊治療法)を用いた方法についてご説明します。

どのような人が対象となるの?

①これからおこなう治療によって妊孕性が低下することが予想され、②原疾患の状態が、がん生殖医療をおこなえると判断される方が対象です。よって、病気の状態、予後、予定する治療法、予想される妊孕性への影響などについて、まずは原疾患の担当医よりお手紙での情報提供をしていただきます。
病気の診断を受けた直後の患者さんは、治療を開始するまでの短い期間で、ご自身のこれからについて、非常に多くの意思決定をしなければならず、患者さんにとって大きな負担が生じることが予想されます。原疾患の治療を最優先しつつ、妊孕性温存についてどのように考え、どのような選択をするか、患者さんにとっての最適な選択肢をともに考えていきます。当院では、生殖医療医、不妊症看護認定看護師、薬剤師といった多職種がチームとなって医療を提供します。

どのような方法があるの?

生殖補助医療を用いたがん生殖医療には、以下のような方法があります。
  胚(受精卵)凍結保存 未受精卵子
凍結保存
卵巣組織
凍結保存
対象と
なる方
男性パートナーがいる女性(既婚、事実婚) 思春期後(月経発来後)の未婚女性 治療まで時間的猶予がない方
思春期前(月経発来前)の女児
にも可能
かかる期間 約2週間 約2週間 数日
 排卵誘発剤を用いた卵巣刺激が一般的  排卵誘発剤を用いた卵巣刺激が一般的 排卵誘発剤の使用は不要
リスク 卵巣過剰刺激症候群
(OHSS:Ovarian hyperstimulation syndrome)*1
OHSS 手術による侵襲、合併症
採卵による合併症(出血、感染など) 採卵による合併症(出血、感染など) 再移植時の病変再移入
妊娠率 ARTと同様のため
安定的な成績
胚凍結より低い まだ研究段階
*1 排卵誘発剤によって卵巣が過剰に刺激され、卵巣の腫大、腹水や胸水の貯留といった症状が出ることを指します。
重症例では、腎不全、血栓症など様々な合併症をひきおこすことがあります。

妊孕性温存療法を希望・実施することで、病気に悪影響は出ないの?

がん生殖医療を選択したために、原疾患の治療開始時期が遅れてしまうことは避けなければなりません。できるだけ短期間に、治療後の妊娠率をできるだけ高くするための工夫が考慮されます。同一月経周期の卵胞期・黄体期両方から卵巣刺激を開始する『二段階卵巣刺激(double stimulation)』、採卵までの時間を短縮するために月経周期と無関係に誘発を開始する『ランダムスタート法』、 卵巣刺激にともなう卵巣ホルモン上昇によって原疾患に悪影響が及ぶ(ホルモン受容体陽性乳がんなど)ことを回避する目的で選択する『アロマターゼ阻害薬の併用による卵巣刺激』 などがあげられます。
また、その方の原疾患の状態によっては、採卵や卵巣組織凍結のための手術といった身体的な負担によって出血や感染症などの合併症がおこりやすかったり、より重症になったりする可能性があり、慎重な対応が必要です。

がん生殖医療を受ける際の費用負担は?

妊孕性温存療法はすべて自費診療となっています。治療法、使用する薬剤、治療をおこなう期間により費用は変化しますので詳細は外来担当医にお問い合わせください。
自治体によってはがん生殖医療にたいする助成事業がおこなわれています。詳細については、お住まいの自治体にお問い合わせください。
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お問い合わせ先

東邦大学医療センター
大森病院 リプロダクションセンター(婦人科)

〒143-8541
東京都大田区大森西6-11-1
TEL:03-3762-4151(代表)