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よくあるご質問

  • CPAPは対症(補助)療法になりますので、原因(肥満の方は減量など体質)が改善しないかぎり使用し続けなければいけません。ただし、CPAP通院患者の約3割は非肥満者であり体質を改善することは難しい方も多く、最初から生涯にわたって使用しなければならない方も多いです。肥満の方も減量できる確率は1割にも満たないのが現状であり、できたとしても元の重症度が高い場合など、必ずしもCPAP療法を離脱できるまで改善するとはかぎらず、現実的にはなかなかCPAP療法を終了するのは難しいのが現状です。
  • CPAP療法を継続していると、一時的に使用しない場合においても治療前より改善がみられることがよくあります。これはCPAP療法による一時的な効果のためであり、CPAP使用を中止すると原則的に元の状態に戻りますので注意が必要です。
  • 基本的には持っていくことをお勧めします。近年は機種も小型化しており、持参しやすい環境が整備されつつあります。海外持ち出しも最近は一般的になっており、飛行機の機種によっては機内での使用も可能になってきております
    注意点は、海外の場合は変圧器が必要な場合もあり、CPAP機器メーカーに事前に問い合わせることを推奨します。どうしても持参が難しいときは口腔内装具を作製し、外出時に使用することなどはご検討ください。
  • 汚れ具合にもよりますが、フィルターは3カ月から半年、マスクやホースは1年に1度交換を推奨します。
    CPAP機器本体は、これまで基本的に3年に一度を目安に交換を推奨しておりましたが、近年は耐久性が向上しており、今後5年~7年程度の交換になる見込みです。
    但し、破損や使用状況によっては交換期間が短くなることもあります。その場合は随時対応しますので、外来担当医(外来にマスク、フィルターは常備してあります)あるいはCPAP使用メーカーのカスタマーセンターにご連絡ください。
    尚、CPAP機器に付属している説明書をよくお読みになって、定期的な清掃・管理をお願いいたします。
  • 症状や使用状況が安定していて、体重も変動がなければあえて定期的にやる必要はありません。逆に体重が減量した場合の効果確認、増量した場合の圧調整、日中の傾眠やいびきや無呼吸がみられるなど圧調整が必要な場合などには積極的に行うことを検討します。また口腔内装具の効果判定などでも行うべきです。

    保健上は年に1回の簡易型装置による測定は認められております。その際の注意としては2週間程度CPAP療法を中止して、CPAP療法の影響を無くしてから検査することを推奨します。
  • 大きくわけて下記の3つのパターンがあります。
    1. 医療機関より転院先の案内(近くの場合)
    2. CPAP機器メーカーより契約している医療機関の紹介(遠方の場合など)
    3. ご自身の希望の医療機関に紹介
    注意点としては、転院先が同一メーカーの場合は現在使用している機器をそのまま使える場合が多いですが、メーカーが異なる場合はいったん返却し、転居先の病院で新規処方手続きをしてもらうことが必要になります。
  • 最近メディアなどにCPAP機器の個人輸入を推奨するような記事や放送が散見されます。 これは睡眠時無呼吸症候群にあまり詳しくない医師や、理解のない医師が行うことがある不十分なCPAP療法管理が問題視されていること、保険上月々の医療機関受診が義務化されていること、正規のCPAP機器を購入すると高価であり経済的に負担がかかること、睡眠時無呼吸症候群の病識が持ちにくいことや、教育が不十分であることなどが原因となっております。

    もちろんこれらは専門施設が中心に地域全体で解決していく必要があり、当センターでも日々取り組んでおります。

    しかし残念ながら上記のような理由をうたい文句に、個人輸入をすれば安価ですみ、月々の管理も受けなくて良いというような代行業者の宣伝や、個人の書き込みが多くみられます。

    この個人輸入について当センターでは、下記に記載するいくつかの理由により推奨しません。
    1. CPAP療法管理は、短期的には落ち着いていたとしても、長期的な管理、調整や対応が必要であり(例:手術時の対応、体重変化時の調整、季節による合併症の対応等)、健康に関わる重要な機器である以上、無診療での個人での管理は医学的に推奨できない事。
    2. CPAP機器の個人輸入には多くの注意点やリスクがある事(代行業者の信頼性、CPAP機器の品質、安全性、故障時や消耗品購入時などの保証、対応など、詳しくは厚生労働省HPを参照下さい【厚生労働省ホームページへ】
    3. 個人輸入されたCPAP機器は国内では許可されたものではなく、それによる健康被害や一切の責任は自己責任となり、医薬品副作用救済制度の対象外となる事(【パンフレット(PDFファイル)】)。
    4. 当院は保険診療機関であり、非保険診療にあたるCPAPの個人輸入を前提としたCPAP機器の処方箋や診断書などの発行はできず、また個人輸入されたCPAP機器の管理はできない事。 
    ただし、適切に管理できる医療機関がないなどの妥当な理由の元に、国内で正規に購入できる許可されたCPAP医療機器については購入について相談、対応しますので担当医にご相談下さい。

    ※本邦で許可されていないCPAP機器の購入目的での、指示書および診断書は発行しません。
  • CPAP装置にはバッテリーは基本的に搭載しておりませんので、停電時は使用できません。
    その際は可能な限りCPAP管理会社のカスタマーセンターに状況を連絡し、指示を仰いでください。一般的にCPAP装置を数日程度使用しなくてもただちに健康被害が出ることは稀です。東日本大震災の際には、行政や病院からCPAP提供について告知され、CPAPが提供された実例があります。

お問い合わせ先

東邦大学医療センター
大森病院 睡眠時呼吸障害センター

〒143-8541
東京都大田区大森西6-11-1
TEL:03-3762-4151(代表)
E-mail:ytakai@med.toho-u.ac.jp